看護師でもできる３つの節税対策！年間11万円を捻出して自由に使う！

皆さんこんにちは

裏看護師長です

今回は、看護師が深く考える機会が少ない「節税」の重要性について解説していきたいと思います。

私もそうでしたが、普段生活している中で節税について考える事なんてないですよね？
ですが、節税について考えないのはお金を浪費しているのとまったく一緒で、浪費ならまだ品物や経験、思い出といった対価が手に入りますが税金はただ取られるだけです。

加えて、私たち個人の看護師がどれだけの節税をできるか皆さんご存じですか？

その額は最大で年間約11万円にも及びます。

これだけのお金をただ搾取されているのに、そんなことに気づきもできないほど私たちは税金についての知識がありません。なので今回は、個人の看護師でもできる節税の概要について解説し、節税の価値について見直していきたいと思います。

裏看護師長

しっかりと節税の意識を持って、捻出できた１１万円を自分の使いたいように使っていきましょう！

節税しなければならない理由

冒頭でも話しましたが、看護師には節税の意識がほとんどありません。

知らないというのは怖いことで、私たちは知らず知らずのうちに11万円もの払わなくても良い税金を納めています。それでいいというのであればなんの問題もないのですが、看護師には節税をしなければいけない理由があります。その理由は以下の3つです。

国も、最低限身に着けるべき金融リテラシーとして4分野・15項項目を挙げており、その中で、

• 家計管理…適切な収支管理（赤字解消・黒字確保）の習慣化
• 生活設計…ライフプランの明確化及びライフプランを踏まえた資金の確保の必要性の理解
• 金融知識及び金融経済事情の理解と適切な金融商品の利用選択

等を挙げています
（「最低限身に付けるべき金融リテラシー（４分野・15項目）について」：金融庁 (fsa.go.jp)）

これら３つの理由は私達の子供や老後にも影響してくる内容なのですが、普通に生活していると意識されないポイントです。

特に看護師は総じて「お金の管理が下手」です。しかもそれに気づいていないのが大きな問題。

ここからはこれら３つの節税しなければいけない理由について１つずつ解説していこうと思います。

看護師はお金の管理をするのが下手

看護師は総じてお金の管理が下手です。

というのも、看護師は初めから看護師として働いている人がほとんどなので初任給から高い給料をもらい、それが当たり前になっています。そして周りには看護師しかいませんから、その当たり前がより当たり前になり知らず知らずのうちに金銭感覚がマヒしているのです。

私たちにとっての普通は一般的には普通ではなく、お金を使いすぎている傾向にあります。
なにより、何にどれだけお金を使っているか把握している人はかなり少ないです。
気にしなくても毎月の給料で足りないなんてことが絶対に起こらないからです。

なので、節税をしなければいけない以前に、自分がどれだけのお金を使っているのか。
また、どれだけ削ることができるのかをそもそも考え直す必要があり、節税の事を考えるのはその良いきっかけとなるのです。

裏看護師長

節税自体にもメリットがありますが、自分のお金の管理を考えるきっかけになるというだけでも大きな意味がある！

貯金をする必要がある

お金の管理に関連するのですが、看護師は貯金をするのが下手です。

記事「【10年で1000万円】看護師は金銭感覚を戻すだけで簡単に貯金できる」でも理由や対処法について詳しく解説しているのですが、看護師には

という貯金を妨げる3つの悪があり、これらによって知らず知らずのうちに貯金を妨げられています。
しょうがないと言えばしょうがないのですが、そうはいってられません。

貯金を、もしくは次に紹介する投資などの資産運用をしておかなければ、自分の老後だけでなく、自分の子供にまで悪影響を及ぼしかねません。

そのためにも、節税を通して浮いたお金を貯金することが必要になります。

裏看護師長

貯金＋節税をすることができれば10年以内での1000万円達成も十分可能です！

投資の元本を用意する必要がある

節税をしなければいけない理由の最後の一つは、「投資の元本」を用意しなければいけないという事です。

貯金の話でも触れましたが、老後や自分の子供のためにはまとまったお金が必ず必要になります。

ただ、現金としてだけ貯金していても今後コロナ対策でお金がばらまかれ続ければ円の価値が低くなり、同じ1万円でもその価値が下がることが懸念されています。

そんな中、自分の大切な資産を守るために現金を現金以外の資産に変換しておく。
つまり、株式や投資信託などへの長期投資が必要不可欠になってきます。

あまり投資について知らない方であれば、投資に対して少し怖い印象を持っているかもしれませんが、今は国も資産運用することを進めていて、私達一般庶民にも始めやすいような制度も導入してくれています。

その資産運用のための資金を確保するためにも「家計の見直し」と「できる限りの節税」は必須となってきます。

裏看護師長

現代日本において現金を現金のまま持っておくのはリスクでしかありません。看護師に合った投資を学んで自分の資産を守っていく必要があるんです！

〇投資が怖いは時代遅れ！看護師は投資を学ぶことでお金の不安から解消される

【初心者】ふるさと納税

ここからは、段階を踏みながら看護師ができる節税対策の具体的な内容に踏み込んでいきます。

まず最初は、節税初心者に向けておススメな「ふるさと納税」についてです。

あなたも一度は耳にしたことがあるとは思いますが、ふるさと納税は誰にでもできて節税効果も高い、非常に有益な制度です。

「納税」という言葉がついているふるさと納税ですが、実際には、都道府県、市区町村への「寄附」です。一般的に自治体に寄附をした場合には、確定申告を行うことで、その寄附金額の一部が所得税及び住民税から控除されます。ですが、ふるさと納税では原則として自己負担額の2,000円を除いた全額が控除の対象となります。

総務省｜ふるさと納税ポータルサイト｜よくわかる！ふるさと納税 (soumu.go.jp)

このふるさと納税のメリット・デメリット以下の通りです。

みてもらっても分かる通りふるさと納税は圧倒的にメリット＞デメリットの要素が強いです。

具体的な方法や節税できる金額など、詳しくは下記の記事を参考にしてもらいたいのですが、基本的にはふるさと納税のサイト内で自分の欲しいものを購入し、期限までに必要書類を送るという誰にでもできる事しかしません。

たったそれだけで、看護師の年収であれば年間約6万円の節税に繋がります。

〇【6万円の節税】看護師がふるさと納税をするメリット・デメリットや具体的方法を解説

裏看護師長

たった6万円？
6万円あったら何ができるか、なにが買えるか。
知識もスキルも必要なく6万円も捻出できる方法なんてふるさと納税以外にありませんからね（笑）

【中級者】iDeCoで節税＋自分年金

皆さんiDeCo（イデコ）という言葉を聞いたことがあるでしょうか？

iDeCoとは、公的年金にプラスして給付を受けられる私的年金制度の１つ。

公的年金と異なり、加入は任意となります。 加入の申込、掛金の拠出、掛金の運用の全てをご自身で行い、 掛金とその運用益との合計額をもとに給付を受け取ることができる。

国民年金や厚生年金と組み合わせることで、より豊かな老後生活を送るための一助となる。

iDeCoの概要 ｜厚生労働省 (mhlw.go.jp)

簡単に言えば「自分年金」といった所でしょうか？

2017年の法改正によってiDeCoを利用できる人の範囲が広がり、2020年12月時点で170万人以上が利用しているもはや少子高齢化社会の中では投資と並んでスタンダードとなってきている個人年金制度なのです。

実はこのiDeCo、個人年金制度としての側面も持ちながら、節税の制度としての側面も持っています。というのも、iDeCoのメリットとしては下記の4つが挙げられ、

このうちの、「自分年金が所得としてカウントされない」「運用益に課税されない」というのが節税の側面になります。

下記記事にて具体的に説明しているのですが、看護師であれば年間で約5万5800円分の節税が可能になります。

これだけ聞くといいように聞こえるのですが、実はiDeCoは人を選ぶ制度でデメリットもしっかり確認しておかなければいけません。それがこちらです。

これらのデメリットを加味すると、

のどちらかをパターンを取るのが、看護師としてはベストです。

なので、投資をするのであればiDeCoは必要のない制度となりますし、しないのであればとてもおすすめできる制度となります。誰にでもおすすめできる！という制度ではないため中級者むけとさせてもらいました。

ここでは簡単にしか説明していませんが、実は奥が深い制度ではあるので、知識として必ず身に着けておいてくださいね。

〇【自分年金】看護師にiDeCoは必要か？貯金や投資との違いから見るメリット・デメリット

〇看護師がすべき投資は株でも不動産でもなく投資信託への積立投資

裏看護師長

iDeCoを使いこなすことができれば、ふるさと納税と合わせて合計11万円/年の節税につながるという訳ですね！逆を言えば、11万円もの大金が知らないだけでただただ搾取されていたという事です…

【上級者】挑戦者は青色申告で大幅節税

青色申告とは

一定水準の記帳をし、その記帳に基づいて正しい申告をする人については、所得金額の計算などについて有利な取扱いが受けられる青色申告の制度があります。

青色申告をすることができる人は、 不動産所得、事業所得、山林所得のある人です。

No.2070 青色申告制度｜国税庁 (nta.go.jp)

中々聞きなれない言葉だとは思いますが、これまで紹介してきた中で最も節税効果の高い制度となっています。

ですがその分、条件や手続きが難しいという点で上級者向けの節税方法となっています。

これらの特徴を持つ青色申告ですが、私達看護師でも不可能な節税ではありません！

事業と認められる副業と手続きに関する知識があれば、65万円＋副業にかかる経費（家賃の一部や光熱費の一部なども）に対する金額が所得としてカウントされないので、非常に大きな節税になります。

具体的には別記事にてまとめますが、上級者向けとは言え人生を豊かにするためには挑戦する価値のある節税であることに間違いはありません。

【番外編】NISAの利用で投資にかかる税金を０に！

看護師に限らないのですが、資産運用をするというのは現代において当たり前の考え方になってきています。

当ブログ「看護師のマネーゲーム」は、そんな時代で看護師が出遅れないようにサポートする目的で設立しました。当ブログでは、看護師の資産運用として株式投資・投資信託への投資を推奨しているのですが、このような投資の利益には約20％の税金がかかります。

そんな投資にかかる税金も国が認めたNISAという制度で20％分節税することができます。また、NISAと一言で言っても

• 一般NISA
• つみたてNISA
• こどもNISA

と色々あり、最初はどれを利用すればよいか悩むのですが、看護師は一般NISA口座を持つのがおすすめです。

このような制度を知っているか知らないか、やっているかやらないかでは後の資産に天と地ほどの差が開きます。なので、お金の勉強は看護の勉強と同じく、毎日するようにしましょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか？

私達看護師が普段意識することのない「節税」について解説してきましたが、少しでも参考になりましたでしょうか？

ふるさと納税は初心者というよりは、全員がやるべき制度です。

資産運用をする際には必ずNISA口座を利用することも必要ですし、さらに踏み込めるという方は副業を始めて青色申告にも挑戦することでさらに大きな節税に繋げることができます。

自分が手の付けられる範囲で学習、実践を行い、今後の人生を豊かにしていきましょう！

実習指導者ニャース

現役看護師/投資家/起業家

消化器外科・整形外科・内科の混合病棟にて3年半働き、その後IT系の事業を立ち上げ起業しながら、派遣ナースとして全国を渡り歩いている。貯金や投資にも積極的に取り組んでおり、もっと多くの看護師のマネーリテラシーを高めて幸せになってもらうべく、当ブログ「お金の看護学校」を運営している。